「ホルムズ海峡→トンマイル増加→ケミカルタンカー運賃上昇」が利益を押し上げる可能性
結論から言うと、中東情勢の長期化は商船三井にとって追い風になる可能性があります。
ポイントは「中東情勢が悪化しているから」ではありません。
ホルムズ海峡の混乱
↓
航路変更・代替調達
↓
輸送距離の長期化
↓
トンマイル増加
↓
タンカー需給の引き締まり
↓
ケミカルタンカー運賃上昇
↓
商船三井のケミカルロジスティクス利益拡大
という流れです。
特に注目したいのが、商船三井のケミカルロジスティクス事業です。
2026年度第1四半期の同事業は経常利益84億円と前年同期比13億円の増益。
さらに2027年3月期の通期経常利益予想は210億円まで大幅に上方修正されています。
つまり今回のテーマは、「中東情勢悪化＝商船三井が儲かる」という単純な話ではありません。
本当に見るべきなのは、「ホルムズ海峡の混乱によってトンマイルが増え、それがケミカルタンカー市況と商船三井の利益を押し上げる可能性がある」という点です。
逆に言えば、今後の最大のポイントは「ホルムズ海峡の混乱がいつまで続くのか」です。
正常化が遅れれば追い風が長期化する可能性がある一方、予想より早く正常化すれば、トンマイルやタンカー運賃の上昇も弱まる可能性があります。
そこで今回は、「ホルムズ海峡→トンマイル→ケミカルタンカー運賃→商船三井の利益」という流れで、商船三井が中東情勢をどのように収益機会へ変えられるのかを見ていきます。
結論：商船三井の「ケミカル」が面白い
今回の投資テーマを一言で表すと
中東情勢悪化
↓
ホルムズ海峡の混乱
↓
代替調達・航路変更
↓
輸送距離が長くなる
↓
>トンマイル増加
↓
必要な船が増える
↓
ケミカルタンカー運賃上昇
↓
商船三井のケミカルロジスティクス事業の利益拡大
という流れです。
重要なのは、「中東情勢が悪化する＝商船三井が儲かる」という単純な話ではないこと。
その間にある、「トンマイル増加」が非常に重要なポイントです。
トンマイルとは？海運株で重要な理由
海運株を見るうえで、ぜひ覚えておきたい言葉が「トンマイル」です。
簡単に言えば、貨物量 × 輸送距離です。
例えば100万トンの貨物を1,000km運ぶ場合、100万トン × 1,000kmとなります。
ところが、同じ100万トンでも航路変更によって2,000km運ぶことになれば、100万トン × 2,000kmとなり、必要な輸送量は2倍になります。
つまり、貨物の量が増えていなくても、輸送距離が伸びれば船の需要が増えるのです。
これが海運株を見るうえで非常に重要です。
ホルムズ海峡の混乱がトンマイルを増やす理由
ホルムズ海峡を通る航路が安全上の理由などで使いにくくなると、船会社や荷主は別のルートを選択する必要があります。
すると、
近道が使えない
↓
遠回りする
↓
航海日数が増える
↓
1隻あたりの輸送効率が低下
↓
同じ貨物量を運ぶために必要な船が増える
という現象が起きます。
船の供給量そのものが増えていない状態で、必要な船腹量だけが増える。
これが、タンカー需給の引き締まりにつながります。
Reutersによると、ホルムズ海峡は戦前には世界の原油・LNG輸送の約20％を担っていた重要な海上輸送ルートです。
現在も通航量は低水準にあります。
なぜ「ケミカルタンカー」に注目するのか
「中東問題なら原油タンカーを見るべきでは？」
そう考える人も多いと思います。
もちろん原油タンカーも重要です。
しかし、今回私が特に注目しているのが、ケミカルタンカーです。
商船三井は、液体化学品や石油製品などを輸送するケミカルロジスティクス事業を展開しています。
同社によれば、ケミカルタンカーでは世界最大規模のパーセルケミカルタンカー船隊を運航し、約80か国・480港以上に寄港するグローバルネットワークを構築しています。
つまり商船三井は、「普通の海運会社」ではなく、ケミカルタンカーに強い海運会社という側面があります。
商船三井のケミカル物流が強い理由
ケミカルタンカー事業を大幅に強化
さらに重要なのが、これまでのM&Aです。
商船三井グループでは、MOL Chemical TankersとFairfield Chemical Carriers（FCC）の統合を進め、ケミカルタンカー事業の規模を拡大しました。
統合後はステンレス多タンクケミカル船で110隻超の世界最大級の船隊規模となっています。
さらに2025年には、欧州・米国を中心にタンクターミナルを展開するLBC Tank Terminalsをグループに加えました。
これによって、海上輸送＋陸上ターミナルという一体型のケミカル物流ネットワークを構築しています。
これは長期的に見ても大きなポイントです。
すでに業績にも表れている
ここが今回のテーマで最も重要です。
2026年度第1四半期の商船三井では、ケミカルロジスティクス事業経常利益：84億円前年同期比で、＋13億円となりました。
増益要因として、
・ケミカル船のトンマイル増加
・タンクターミナルの利用率上昇
などが挙げられています。
つまり、「中東情勢→トンマイル増加→ケミカルタンカー収益改善」という仮説は、すでに実際の決算にも表れています。
さらに注目なのが「通期予想」
商船三井は2026年8月3日に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。
会社予想は、
となっています。
そして、今回のテーマで特に注目したいのがケミカルロジスティクスです。
ケミカルロジスティクス事業、通期経常利益予想：210億円前回予想から、＋130億円という大幅な上方修正です。
商船三井では、中東情勢悪化に伴う米国発航路の市況上昇などが寄与するとしています。
ここは非常に大きなポイントです。
中東情勢の長期化はなぜ追い風になるのか？
ここまでを整理すると、非常にシンプルです。
STEP①
中東情勢が悪化
↓
STEP②
ホルムズ海峡の通航が低迷
↓
STEP③
代替調達・航路変更が増える
↓
STEP④
輸送距離が長くなる
↓
STEP⑤
トンマイルが増える
↓
STEP⑥
必要な船腹量が増える
↓
STEP⑦
タンカー運賃が上昇しやすくなる
↓
STEP⑧
ケミカルタンカーに強い商船三井の利益に追い風
という流れ。
船はすぐに増やせないという強み
海運市況を考えるうえで、「船をすぐに増やせない」ことも重要です。
輸送需要が急増したからといって、「明日から船を100隻増やします」というわけにはいきません。
新造船には時間がかかります。
そのため、需要増加に対して、船腹供給が追いつかない状態になると、運賃が上昇しやすくなります。
今回のように、「貨物量そのものが爆発的に増えた」というより、航路変更によって輸送距離が増えるケースでは、既存船の稼働時間が長くなるため、船腹需給を引き締める効果があります。
商船三井にはもう一つの強みがある
それが、「海上輸送＋陸上ターミナル」です。
商船三井のケミカルロジスティクス事業は、ケミカルタンカーだけではありません。
LBC Tank Terminalsを通じて、欧州・米国で液体貨物の貯蔵サービスも展開しています。
つまり、船で運ぶだけではなく、運んだ化学品をターミナルで保管するところまでカバーしています。
これはケミカル物流全体を取り込む戦略です。
中長期では、単純な海運市況だけに依存しない収益基盤を作る狙いがあります。
リスク要因
① ホルムズ海峡が急速に正常化する
商船三井の通期見通しでは、10月以降に徐々に航行可能となり、2027年1月には正常化する前提が置かれています。
もし予想より早く正常化すれば、
につながる可能性があります。
② 燃料価格の上昇
航路が長くなれば、それだけ燃料消費も増えます。
原油価格が上昇すれば、運賃上昇メリットの一部が、燃料費増加によって相殺される可能性があります。
③ 海運市況は非常に変動が大きい
海運株は、高市況→高利益→高配当になりやすい一方、市況が反転すると業績も大きく変動します。
したがって、「今期の利益が高いから永久に高収益」とは考えないほうがいいでしょう。
投資家が今後チェックすべき5つの指標
商船三井を中東テーマで追うなら、株価だけを見るのではなく、次の5つをチェックしたいところです。
ここが非常に重要です。
今後の注目ポイント
商船三井の次回の第2四半期決算は、2026年11月9日予定です。
ここで確認したいのは、「中東情勢の長期化がケミカルロジスティクスの業績にどこまで反映されているか」です。
特に、
に注目です。
商船三井は「トンマイル増加」に注目
今回の商船三井を考えるうえで、最も重要なのは、「中東情勢が悪いから海運株が買われる」という単純な話ではありません。
本当に見るべきなのは、
という「利益が生まれる仕組み」です。
そして重要なのは、このシナリオが単なる期待ではなく、すでに第1四半期のケミカルロジスティクス事業で経常利益84億円、通期予想210億円という形で業績に表れていることです。
さらに商船三井は、世界最大規模のパーセルケミカルタンカー船隊を持ち、約80か国・480港以上をカバー。
LBC Tank Terminalsも加わり、海上輸送と陸上ターミナルを組み合わせたケミカル物流網を構築しています。
そのため、今回の中東情勢を投資テーマとして見るなら、「海運株」ではなく「ケミカルタンカー×トンマイル増加」という視点で商船三井を見ることが重要だと考えます。
ただし、これは「中東情勢が悪化するほど無条件に買い」という意味ではありません。
最大のポイントは、「混乱がいつまで続くのか」です。
ホルムズ海峡の正常化が遅れれば、トンマイル増加・タンカー需給引き締まりが長期化する可能性があります。
逆に、予想より早く正常化すれば、今回の追い風は弱まります。
だからこそ今後は、
この4つをセットで追っていきたいところです。
商船三井は、中東情勢という地政学リスクを単なるマイナス材料として受けるだけではなく、航路変更によるトンマイル増加を収益機会に変えられる体制を持っている。
ここが今回、最も注目したいポイントです。
直近の海運株まとめ
25日に海運3社は連日揃って上場来高値更新
中東情勢長期化によるコンテナ運賃上昇期待から海運3社が連日買われていた。
またコンテナ運賃が今の水準で高止まりが9月以降も継続となれば2度目の上方修正にかなり期待できる。
また、現在パナマ運河は干ばつによる水位低下で、今後数週間、船の貨物容量を制限
これにより輸送量が減少し、運航会社は運賃の追加料金をコンテナ1個あたり1,000ドルまで引き上げている
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